2013～2014年の季節性インフルエンザワクチン有効性の中間評価 ― アメリカ、2014年2月

アメリカでは、生後6カ月以降のすべての人に季節性インフルエンザに対する毎年のワクチン接種を推奨している。インフルエンザに関連した急性呼吸器疾患(ARI)の予防に対する季節性インフルエンザワクチンの暫定的な有効性を評価するために、2013年12月2日～2014年1月23日の間のU.S. Influenza Vaccine Effectiveness(Flu VE)Networkのデータを使用した。疾患発症7日以内およびインフルエンザ抗ウイルス薬が未投与で、咳を伴うARIのために外来を受診した生後6カ月以降の小児および成人患者2,319例を対象とした。各患者の呼吸器検体を採取し、CDCのリアルタイム(r)RT-PCRプロトコールを使用してU.S. Flu VE Network検査室で検査した。2,319例のうち、784例(34％)はrRT-PCR法によるインフルエンザウイルス陽性で、内訳は、インフルエンザA型:778例(99％)、B型:6例(1％)であった。Aウイルスのサブタイピングを実施した755例中、742例(98％)がpH1N1であった。患者の割合は施設の場所、年齢、人種/民族、発症から登録までの間隔により異なり、5カ所の研究施設(ミシガン州、ペンシルバニア州、テキサス州、ワシントン州、ウィスコンシン州)間でのワクチン接種率は38～48％であった。2013～2014年の季節性インフルエンザのワクチン接種率は、症例間では29％であったのに対し、インフルエンザ陰性の対照間では50％であった。研究施設の場所、年齢、性別、人種/民族、自己評価した健康状態、発症から登録までの日数による調整後では、医療機関を受診したインフルエンザに起因するARIに対するワクチン有効性は61％であった。pH1N1ウイルス感染が原因のARIに対しては、すべての年齢における調整されたワクチン有効性は62％で、世代間で同様(56～67％)あった。2013～2014年の季節性インフルエンザワクチンは、今シーズン優勢であるpH1N1インフルエンザウイルスに対し相当な予防効果があることが示された。生後6カ月以降で今シーズンのワクチンが未接種の人は、予防接種を実施すべきである。また、抗ウイルス薬はインフルエンザ疾患治療のための重要なセカンドラインであり、重症または進行性疾患(例、入院患者)でインフルエンザが疑われる患者、およびインフルエンザからの合併症のリスクが高い患者に対しては、早期の抗ウイルス薬治療が推奨される。