一般財団法人 国際医学情報センター 信頼できる医学・薬学・医療情報を適切に提供することによって健康社会に貢献します。

一般財団法人 国際医学情報センター

IMICライブラリ IMIC Library

ホームIMICライブラリMMWR抄訳2026年(Vol.75)ヒトでの輸入狂犬病 ― ケンタッキー州、オハイオ州・・・

MMWR抄訳

rss

2026/01/15Vol. 75 / No. 2

MMWR75(2):23-27
Imported Human Rabies — Kentucky and Ohio, 2024

ヒトでの輸入狂犬病 ― ケンタッキー州、オハイオ州、2024年

2024年4月にハイチからアメリカに移住し、8月からケンタッキー州の倉庫で働いていた男性が11月、下肢脱力と疼痛により地元の病院の救急科を受診した(病院A)。脊椎のX線画像は正常であり、帰宅となった。同日に両下肢の疼痛悪化、悪心、頻尿により再受診したが、医師は輸液と鎮痛剤を投与し、患者は帰宅となった。2日後、浮動性めまいと重度の下肢脱力により、再受診し、翌日に歩行困難となり病院Aに入院した。医師は神経内科や感染症の専門医に相談して精査を開始した。入院2日目、流涎過多、嚥下障害、激越を呈し、3日目には神経系機能の悪化が進行し、気管挿管と侵襲的人工呼吸器を要した。脳脊髄液(CSF)検査ではトキソプラズマ免疫グロブリンG(IgG)は陽性であり、その他の感染症、自己免疫疾患、腫瘍性病因に関する検査はすべて陰性であった。医師は鑑別診断として狂犬病を考慮したが、その時の患者は重篤であり、動物接触に関する質問に回答できず、家族も動物接触についてはわからなかったため、狂犬病検査はせず、他の疾患を考慮し、トキソプラズマに対する治療もした。入院10日目、患者はてんかん重積状態となり、13日目、オハイオ州の病院へ移送された(病院B)。16日目、流涎過多のため唾液腺生検を実施し、病理検査にて非特異性炎症を認めた。17日目の脳MRI検査では重度の脳室圧迫を伴う無酸素性損傷と脳幹ヘルニアを認めた。CT血管造影検査では脳血流が確認されなかった。29日目、病院Bの医師はケンタッキー州公衆衛生局およびオハイオ州保健局(ODH)に狂犬病検査を依頼し、34日目、ODHからCDCに血清、CSF、唾液、項部皮膚生検の検体が送付された。血清、CSF検体にて狂犬病IgG、免疫グロブリンM、唾液検体より狂犬病ウイルスRNAが検出され、狂犬病と確定診断された。患者は34日目(発症から40日後)に死亡した。剖検脳組織検体から検出されたウイルスの抗原型はカリブ海のイヌやマングースから検出された狂犬病ウイルス変異株と類似しており、ゲノムシーケンスとおよび系統発生解析によりハイチのイヌに認めた狂犬病ウイルス(Cosmopolitan群、ハイチ-ドミニカ共和国変異株CAR1a)と一致した。CDCはハイチに公衆衛生上の通知をし、曝露源の特定と追加で狂犬病の動物に接触した人、曝露後予防(PEP)を必要とする人の評価を推奨し、ハイチの調査チームが配置されたが、曝露源の特定はできなかった。アメリカ国内での接触者追跡調査ではケンタッキー州、オハイオ州、患者が感染初期に旅行したニューヨークにて736名の接触者が特定され、709名(96%)がリスク評価を完了し、60名(医療従事者53名、同居家族7名)が唾液に接触したと考えられ、PEPが推奨され、50名(83%)がワクチン接種シリーズを完了した。今回の患者は西半球の狂犬病リスクの高い国からアメリカに来ており、典型的な狂犬病の徴候と症状を呈していたことから、臨床的に狂犬病が疑われる場合には早期に公衆衛生上の助言を求め、標準的予防策へのアドヒアランスの重要性が強調されている。

References

  • Wallace R, Etheart M, Ludder F, et al. The health impact of rabies in Haiti and recent developments on the path toward elimination, 2010-2015. Am J Trop Med Hyg 2017;97(Suppl):76–83. PMID:29064363 <https://doi.org/10.4269/ajtmh.16-0647>
  • Gigante CM, Dettinger L, Powell JW, et al. Multi-site evaluation of the LN34 pan-lyssavirus real-time RT-PCR assay for post-mortem rabies diagnostics. PLoS One 2018;13:e0197074. PMID:29768505 <https://doi.org/10.1371/journal.pone.0197074>
  • Council for State and Territorial Epidemiologists. Revision of the surveillance case definition for human rabies. Atlanta, GA: Council for State and Territorial Epidemiologists; 2011. <https://cdn.ymaws.com/www.cste.org/resource/resmgr/PS/10-ID-16.pdf>
  • Fooks AR, Jackson AC, eds. Rabies: scientific basis of the disease and its management. 4th ed. Cambridge, MA: Academic Press; 2020.
  • Rupprecht CE, Briggs D, Brown CM, et al.; CDC. Use of a reduced (4-dose) vaccine schedule for postexposure prophylaxis to prevent human rabies: recommendations of the advisory committee on immunization practices. MMWR Recomm Rep 2010;59(No. RR-2):1–9. PMID:20300058
  • Manning SE, Rupprecht CE, Fishbein D, et al.; Advisory Committee on Immunization Practices CDC. Human rabies prevention—United States, 2008: recommendations of the Advisory Committee on Immunization Practices. MMWR Recomm Rep 2008;57(RR-3):1–28. PMID:18496505
  • Garner JS; The Hospital Infection Control Practices Advisory Committee. Guideline for isolation precautions in hospitals. Infect Control Hosp Epidemiol 1996;17:53–80. PMID:8789689 <https://doi.org/10.1086/647190>
  • Ma X, Boutelle C, Bonaparte S, et al. Rabies surveillance in the United States during 2022. J Am Vet Med Assoc 2024;262:1518–25. PMID:39059444 <https://doi.org/10.2460/javma.24.05.0354>
  • Wilson PJ, Rohde RE, Oertli EH, Willoughby RE, eds. Rabies: clinical considerations and exposure evaluations. 1st ed. New York, NY: Elsevier; 2020.

ページトップへ

一般財団法人 国際医学情報センター

〒160-0016 
東京都新宿区信濃町35番地 信濃町煉瓦館
TEL:03-5361-7080 (総務課)

WEBからのお問い合わせ

財団や各種サービスについてのお問い合わせ、お見積もりのご依頼、
サービスへのお申し込みはこちらをご覧ください。

お問い合わせ