2021年5月10日、FDAはPfizer-BioNTech社製COVID-19ワクチンの緊急使用許可を12～15歳の青少年を対象に含めて拡大し、この承認の後に、この年齢層のワクチンに対するワクチンに関するAdvisory Committee on Immunization Practices(ACIP)の暫定勧告が続いた。この年齢層に対するワクチン承認前の2021年4月15日～4月23日に、Healthcare and Public Perceptions of Immunizations(HaPPI) Survey Collaborativeが実施した非確率的手法をベースとしたインターネットパネル調査のデータを使用して、青年期のCOVID-19ワクチン接種の受容性と自己申告によるワクチン接種の意思を高める要因を、13～17歳の青少年985名と12～17歳の青少年の親および保護者(親)1,022名のサンプルをそれぞれ評価した。すでにワクチン接種資格のあった青少年(16～17歳)の親の約4分の1(27.6％)が、子供が1回以上のCOVID-19ワクチン接種を受けたと回答し、16～17歳のワクチン資格のある青少年の回答による割合(26.1％)と同等であった。一方、親が回答した青少年のワクチン接種は、人口統計学的な群間で異なり、女性、ヒスパニック系、大卒未満の学歴の親の子供のCOVID-19ワクチン接種が最も低かった。12～17歳のワクチン未接種の青少年の親のうち55.5％が彼らの子がCOVID-19ワクチンを「確実に」または「おそらく」接種するだろうと回答し、13～17歳のワクチン未接種の青少年の51.7％が「確実に」または「おそらく」COVID-19ワクチンを接種するつもりであると回答した。ワクチン未接種の青少年の親で子が「確実にワクチンを接種するだろう」と回答しなかった766名中511名(66.7％)で青年期のCOVID-19ワクチン接種の意思を高める要因として最も多く回答されたのは、青少年に対するCOVID-19ワクチンの安全性(16.3％)と有効性(13.4％)に関するより多くの情報、ワクチン接種が学校の要件になること(13.2％)であった。同様に、ワクチン未接種の青少年で「確実にワクチンを接種するつもりである」と回答しなかった832名中705人(84.7％)名でワクチン接種の意思を高める要因として最も多く回答されたのは、青少年に対するCOVID-19ワクチンの安全性(21.7％)と有効性(17.6％)に関するより多くの情報、ワクチン接種が学校の要件になること(23.9％)であった。比較的多くのの青少年が選択したワクチン接種を増やす可能性のある他の要因には、家族や友人へのCOVID-19の拡散の予防(17.1％)、社会活動(15.5％)や旅行(14.5％)の再開または増加が許可されること、であった。ごくわずかな親(9.9％)または青少年(8.9％)が、ワクチン接種の意思を高める要因として選択したのは、医療専門家によるCOVID-19ワクチンの推奨であった。連邦、州、地方の保健当局とプライマリケア専門医は、両方のグループで最も信頼できるCOVID-19ワクチンの情報源であった。特に医療専門家による、青年期のCOVID-19ワクチン接種の利点と安全性を公共に明確に伝えることに焦点を当てた取り組みは、青年期のCOVID-19ワクチンへの信頼とワクチン接種率を高めるのに役立つ可能性がある。