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MMWR抄訳

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2019/02/15Vol. 68 / No. 6

MMWR68(6):140-143
Days’ Supply of Initial Opioid Analgesic Prescriptions and Additional Fills for Acute Pain Conditions Treated in the Primary Care Setting — United States, 2014

プライマリケア施設にて治療された急性疼痛疾患に対する初回オピオイド鎮痛薬の処方日数と追加調剤 ― アメリカ、2014年

2017年の間では、オピオイドはアメリカにおける47,600例の死亡と関連しており、その約3分の1に処方オピオイドが関係していた。 急性疼痛患者への過剰処方が依然として誤用、乱用、流用、意図しない過剰摂取の根底にある本質的な要因であるという懸念の中で、いくつかの州ではオピオイド鎮痛薬の処方が制限されている。 オピオイド処方の制限が広く実施される前の、プライマリケア施設での急性疼痛に対するオピオイド鎮痛薬使用のパターンを特徴付けるために、急性疼痛に対するオピオイド鎮痛薬処方を調剤されている患者を分析した。今回の分析は、プライマリケア施設での急性疼痛に対する全国的な処方パターンを特徴付けるために使用された、既存のコホートに基づいた。プライマリケア施設で10個の一般的な疼痛疾患[神経根障害を伴う背痛、神経根障害のない背痛、頸部疼痛、関節痛、腱/滑液包の疼痛、筋挫傷/捻挫、筋骨格系外傷(例、靱帯裂傷)、尿路結石、頭痛、歯痛]のために初診の7日以内にオピオイド鎮痛薬の処方を調剤された成人患者は、アメリカの全国規模の大手商業保険会社からの2014年のデータを使用して特定された。対象とする主要転帰はオピオイド鎮痛薬の再調剤とし、基準となった調剤後30日間の経口オピオイド鎮痛薬の追加の調剤は、再調剤と考えた。ロジスティック一般化加法モデルを使用して、再調剤を受ける確率を推定した。急性疼痛のエピソードによるプライマリケア施設への受診で選択基準を満たす患者176,607例のうち、合計13,440例(7.6%)が初診から7日以内にオピオイド鎮痛薬を処方され、調剤率は疾患により3.5%(頭痛)~27.6%(歯痛)と差があった。オピオイド鎮痛薬を処方された患者のうち、初回調剤量の中央値は4~7日、20~30錠/カプセル、モルヒネ相当量100~155mgであった。オピオイド鎮痛薬を投与された合計2,392例(17.8%)の患者(全コホートの約1%)が、初回の処方後30日以内に再調剤を受けた。未調整の再調剤率は男性が女性より多く(19.3% vs. 15.8%)、全体の再調剤率と比較してベンゾジアゼピン(26.5%)、鎮静催眠薬(20.0%)、ガバペンチン(28.3%)の最近の使用歴のある患者で増加した。調整後の再調剤率は、いくつかの疾患(神経根障害を伴う背痛、腎結石症、歯痛など)では、初回処方期間の増加とともに減少するように見えたが、他の疾患では、初回に処方された投与量にかかわらず比較的一定であった(関節痛または非神経根性背痛など)。7日間の初回処方では、調整された再調剤率は11%(頭痛)~41%(筋骨格系外傷)であった。これらの結果は、プライマリケア施設における急性疼痛の全員ではないが大半の患者では、7日以下のオピオイド鎮痛薬処方で十分である可能性を示唆している。 しかし、治療戦略は患者および疾患の特徴を考慮すべきであり、それによりオピオイド鎮痛療法によるベネフィットが期待される期間は減少または延長する可能性がある。

References

  • Scholl L, Seth P, Kariisa M, Wilson N, Baldwin G. Drug and opioid-involved overdose deaths—United States, 2013–2017. MMWR Morb Mortal Wkly Rep 2018;67:1419–27. <https://doi.org/10.15585/mmwr.mm675152e1>
  • Baker-White A. A look at state legislation limiting opioid prescriptions. Arlington, VA: Association of State and Territorial Health Officials; 2017. <http://www.astho.org/StatePublicHealth/A-Look-at-State-Legislation-Limiting-Opioid-Prescriptions/2-23-17/>
  • American College of Physicians. Opioid prescribing: states aim to limit opioid prescriptions. Philadelphia, PA: American College of Physicians; 2018. <https://acpinternist.org/archives/2016/10/laws.htm>
  • Mundkur ML, Rough K, Huybrechts KF, et al. Patterns of opioid initiation at first visits for pain in United States primary care settings. Pharmacoepidemiol Drug Saf 2018;27:495–503. <https://doi.org/10.1002/pds.4322>
  • Scully RE, Schoenfeld AJ, Jiang W, et al. Defining optimal length of opioid pain medication prescription after common surgical procedures. JAMA Surg 2018;153:37–43. <https://doi.org/10.1001/jamasurg.2017.3132>
  • Wood SN. Fast stable restricted maximum likelihood and marginal likelihood estimation of semiparametric generalized linear models. J R Stat Soc B 2011;73:3–36. <https://doi.org/10.1111/j.1467-9868.2010.00749.x>
  • Charlson ME, Pompei P, Ales KL, MacKenzie CR. A new method of classifying prognostic comorbidity in longitudinal studies: development and validation. J Chronic Dis 1987;40:373–83. <https://doi.org/10.1016/0021-9681(87)90171-8>
  • Dowell D, Haegerich TM, Chou R. CDC guideline for prescribing opioids for chronic pain—United States, 2016. JAMA 2016;315:1624–45. <https://doi.org/10.1001/jama.2016.1464>
  • Bateman BT, Choudhry NK. Limiting the duration of opioid prescriptions: balancing excessive prescribing and the effective treatment of pain. JAMA Intern Med 2016;176:583–4. <https://doi.org/10.1001/jamainternmed.2016.0544>
  • Drug Enforcement Administration. Electronic prescriptions for controlled substances (EPCS): general questions and answers. Washington, DC: US Department of Justice, Drug Enforcement Administration; 2010. <https://www.deadiversion.usdoj.gov/ecomm/e_rx/faq/faq.htm>

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