成人における活動性てんかんと発作コントロール ― アメリカ、2013年および2015年

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MMWR抄訳

2018/04/20Vol. 67 / No. 15

MMWR67(15):437－442
Active Epilepsy and Seizure Control in Adults — United States, 2013 and 2015

成人における活動性てんかんと発作コントロール ― アメリカ、2013年および2015年

2015年に報告されたアメリカ成人の活動性てんかんは、およそ3百万人であった。活動性てんかんは、特に発作が制御されていない場合、身体的、神経学的、精神的健康の合併症、すなわち認知機能および身体機能障害、抗てんかん薬の副作用、傷害率および死亡率の上昇、QOLの低下、財務費用の増加のためにかなりの負担をもたらす。したがって、迅速な診断および発作のコントロール(調査に先行する12カ月間の無発作）は、活動性てんかんを有する人に多くの臨床的および社会的利点を与える。CDCは、アメリカ人口における活動性てんかんおよび発作コントロール状態の最近の信頼性の高い推定値を得るために、2013年および2015年のNational Health Interview Surveysの集計データを分析した。2013年および2015年では、活動性てんかんの年間有病率は1.1％(約260万人)で、2015年(1.2％)で2013年(0.9％)よりも有意に上昇した。活動性てんかんの年齢で調整した有病率は、非ヒスパニック系白人(白人)および非ヒスパニック系黒人(黒人)、未婚、離婚、離別、寡婦である人、高校卒業よりも低い学歴、失業者、低所得の世帯[世帯の収入が連邦貧困レベル(FPL)200％未満]に住んでいる人で、他のグループと比べて上昇した。過去1年間に、神経科医またはてんかん専門医を受診した活動性てんかんのある回答者の割合は、67％であった。この割合は、18歳～34歳、何らかの大学教育を受けていた人、または東北地方に住んでいた回答者で、それぞれ55歳以上、高校教育未満の学歴、他の地域に住んでいた回答者と比べ上昇した。活動性てんかんの回答者の90％が抗てんかん薬を服用しており、この割合に社会人口学的特徴による有意な差はなかった。抗てんかん薬を服用している回答者のうち、44％は発作が過去1年間にわたり抑制されたと報告した。発作コントロールの割合は、65歳以上(62.7％)、結婚/同棲(50.0％)、雇用者(54.3％)、家計所得の高い世帯(FPLが200％以上、55.3％)の回答者で、それぞれ35～54歳(36.9％)、離婚、別離、寡婦(31.5％)、失業者(37.7％)、低所得世帯(33.2％)の回答者と比べ、上昇した。地域別では、抗てんかん薬を服用している回答者の発作のコントロール率は、北東部(60.3％)に居住している回答者で南部(37.5％)よりも有意に上昇した。活動性てんかんの成人のうち、年齢で調整した抗てんかん薬の服用率は、過去1年間にてんかん専門医を受診した患者(95.4％)で、受診しなかった患者(78.1％)よりも高率であった。一方、活動性てんかんのある患者の発作頻度は、過去1年間の専門医の受診の有無で有意な差はなかった。医療および公衆衛生は、発作のコントロールの促進、健康や社会的結果の改善、医療費削減のために、発作がコントロールされていない成人に対し適切なケアと自己管理のサポートを提供する必要がある。

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