2021年および2022年生まれの幼児における生後24カ月までのワクチン接種率 ― National Immunization Survey-Child、アメリカ、2022年～2024年

National Immunization Survey-Childでは、推奨される小児期の定期ワクチンの接種率をモニタリングしている。調査年2024年に収集されたデータでは、2021年と2022年に生まれた幼児が含まれ、世帯の回答率(23.4％)と、面談調査を完了した幼児に関する適切な医療提供者データの利用可能(51.4％)は、前回の調査年と同程度であった。2021年と2022年に生まれた幼児に生後24カ月までの接種率は、大半のワクチンで2019年と2020年に生まれた幼児と同等であったが、インフルエンザ菌b型結合型ワクチンのプライマリー接種シリーズ、B型肝炎ワクチン(HepB)の出生時接種、肺炎球菌結合型ワクチンの4回以上の接種、ロタウイルスワクチンの接種率は、1～2パーセントポイント低下した。生後24カ月までのインフルエンザワクチンの2回以上の接種率は、2019年～2020年に生まれた幼児では61.0％であったのに対し、2021年～2022年に生まれた幼児では53.5％に低下した。Vaccines for Children(VFC)プログラムの対象となる2021年～2022年に生まれた幼児のワクチン接種率は、対象とならない幼児よりも低く、接種率の差は2.5パーセントポイント(HepBの3回以上接種)～22.4パーセントポイント(インフルエンザワクチンの2回以上接種)であった。非ヒスパニック系白人の幼児と比較し、非ヒスパニック系黒人/アフリカ系アメリカ人とヒスパニック系/ラテン系の幼児では、多くのワクチンの接種率が低く、非ヒスパニック系アジア系幼児では接種率が最も高かった。アメリカの連邦貧困レベルを下回る世帯で暮らしている幼児や地方に住む幼児も接種率が低かった。特定のワクチンの接種率の差は管轄地区別によっても認められ、特にインフルエンザワクチン2回以上接種率は、25.2％(ミシシッピ州)～78.3％(マサチューセッツ州)であった。ワクチン接種率を高レベルで維持し、接種率が低下している集団や地域における接種率を改善することは、ワクチンで予防可能な疾病や死亡から幼児を守るのに役立つ可能性がある。Community Preventive Services Task Forceはワクチン接種率向上のためにいくつかの介入策を推奨しており、これには、ワクチン接種のスタンディングオーダー、予防接種情報システム、組織化された保育施設やSpecial Supplemental Nutrition Program for Woman, Infants, and Childrenにおけるワクチン接種プログラムが含まれる。有効性が証明されているその他の要因としては、医療提供者の強力な推奨、確証があり信頼できる情報源からのターゲットを定めたメッセージ伝達、VFCプログラムへの参加の向上などが挙げられる。