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MMWR抄訳

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2007/05/25Vol. 56 / No. 20

MMWR56(20): 504-507
Outpatient Rehabilitation Among Stroke Survivors - 21 States and the District of Columbia, 2005

脳卒中生存者における外来リハビリテーション-21州とコロンビア特別区、2005年

脳卒中は、米国における重度および長期障害の主要な原因である。米国では、毎年約70万人が新たな、あるいは再発性脳卒中を発症しており、生存者の10%のみが完治し、残る生存者の多くは機能障害のためにリハビリテーションが必要である。長期障害は、脳卒中生存者の機能状態や社会的役割に影響を与えるだけでなく、多額の費用がかかり、2007年の米国における脳卒中直接費、間接費の合計は627億ドルに上ると予測される。適時の集中的なリハビリが急性脳卒中後の機能転帰と生活の質を大幅に改善できることは調査において立証されているが、ほとんどの調査は急性脳卒中リハビリの集団ベースによる推定普及率を提示していない。特定集団における脳卒中外来リハビリ普及率を調査するために、CDCは21州とコロンビア特別区(DC)の脳卒中生存者に関する2005年のBehavioral Risk Factor Surveillance System(BRFSS)調査データを評価した。この報告は、その評価結果を要約し、脳卒中生存者の30.7%は外来リハビリを受け、男性、非ヒスパニック系、黒人、非雇用あるいは退職した成人、および大都市統計地域(MSA)における中心都市の居住者は比較層に比べて高い普及率を示した。結果から、全脳卒中患者に対する臨床診療ガイドラインの勧告に従っていても、外来脳卒中リハビリを受けている脳卒中生存者率は予想よりさらに低かったことも示した。必要な外来リハビリを受ける脳卒中患者数の増加は、機能状態や生活の質を向上させると考えられる。データは、組織に属さない18歳以上の米国成人を対象とする州別無作為電話抽出調査である2005年BRFSS 調査から分析された。全参加者は、医師や看護士あるいはその他の医療専門家に脳卒中と診断されたことがあるか質問を受け、あると答えた人は脳卒中による退院後に外来リハビリを受けたかどうか任意の心臓血管健康モジュールの追加的質問を受けた。21州とDCの調査回答者129,761名のうち、4,689名(2.6%)は脳卒中を発症したことがあり、1,297名(30.7%)は退院後脳卒中外来リハビリを受けたと回答した。3つに分けられた年齢層の脳卒中生存者における脳卒中外来リハビリ普及率は、類似していた。脳卒中外来リハビリ普及率の年齢調整普及率は女性より男性で高く、非ヒスパニック系黒人は非ヒスパニック系白人より高かった。脳卒中リハビリの回答は雇用された脳卒中生存者と比較して非雇用者より高く、非MSA居住者はMSA居住者より低い普及率であった。また、配偶関係、教育レベル、収入水準あるいは保険レベル別で有意な差異はなかった。

References

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