WHOおよびCDCによるGlobal Tobacco Surveillance System(GTSS)の一部であるGlobal Youth Tabacco Survey(GYTS)は、133ヶ国で約140万人を対象に若者の喫煙に関する調査を4年ごとに行っている。今回、GYTSによる2000年および2003年に実施されたフィリピンでの調査結果が報告され、セカンドスクールの2―4年生に相当する13―15歳の学生における喫煙状況が明らかとなった。参加生徒数は2000年:11,630名、2003年:7,478名であり、学校回答率はそれぞれ90.0%、99.3%、生徒回答率は88.7%、85.4%であった。2000年、2003年ともに約4割の生徒が喫煙の経験があると回答し(2000年:42.8%、2003年:41.9%)、男子生徒での喫煙経験率が高値であった。10歳になる前に初めて喫煙した生徒はそれぞれ12.9%、12.7%であり、現在、紙巻きタバコや他のタバコ製品を使用していると回答した男子生徒は2003年:32.6%、2003年:21.8%と減少し、女子も2000年:12.9%、2003年:8.8%と減少した。また、喫煙歴はないが、来年喫煙を始めようとしている生徒は2000年:26.5%、2003年:13.8%とほぼ半減した。親の喫煙率は2000年、2003年ともに56%と変化なく、公共の場での間接喫煙率は2000年:74.6%、2003年:59.0%であり、公共施設での禁煙を支持する生徒は2000年:39.2%から2003年:88.7%と倍増していた。また、学校で喫煙に関する教育を受けたと回答した生徒は2000年:58.6%から2003年68.0%に増加していた。さらに、現在喫煙している生徒のうち、年齢を理由にタバコの販売を拒否された生徒は2000年:46.6%、2003年:62.8%と増加、無償で喫煙を勧められた生徒は2000年:17.6%、2003年:13.9%と減少していたが、タバコの広告看板を見た生徒はわずかに増加していた(2000年:84.4%、2003年:87.6%)。フィリピンにおける思春期の若者の喫煙率を減少させるために、行動を監視し、効果的な戦略を普及させる必要がある。