IMIC創立50年を迎えて

-医学・薬学情報を通して国民の健康維持・増進への貢献-

一般財団法人 国際医学情報センター(IMIC)は1972年(昭和47年)4月1日、慶應義塾大学信濃町メディアセンター(北里記念医学図書館) を母体に財団法人として発足後、2013年(平成25年)に一般財団法人へと移行し、今年で創立50年を迎えました。この50年、IMICの運営/経営は幾つもの困難、危機に直面し、その都度、多方面からの温かいご支援と職員の努力により乗り越えて参りました。
開設当初は急速に学術論文情報の需要が高まってきた時期でもあり、複写事業が中心となって運営されてきました。しかし、その後の外部環境の変化に伴い必然的に事業構造も変遷をたどり、複写中心の事業形態から、製薬企業からの自社製品開発支援サービスなどの受託業務や、受託安全確保業務(GVP)、医薬品安全性情報データベース(SELIMIC) サービスへと移行しました。同時に学会事務局支援サービスや、文献情報統合管理システム(I-dis)の独自開発・企業展開、資材作成サービス等を加えて今日に至っています。
このように、私どもIMICは医学の急速な発展と国際化、多様化にも適宜対応し、その規模も少しずつ拡大させ、職員数も2022年3月1日現在、役員3名、専任職員112名、契約職員91名、シニアアシスタント・アルバイト26名、派遣社員31名の総勢263名、医師や歯科医師、獣医師、薬剤師などの免許保有者20名、博士号取得者17名を数え、最新・最先端医学・薬学情報の提供や製薬企業・学会等からの依頼にも迅速に応えて我が国でも有数の医学情報センターへと発展してきました。
しかしながら、昨今の医学界、製薬業界を取り巻く環境は大きく変化し、IT、AIなどの進歩と相俟って、現在の医学情報産業も大きな変革期、曲がり角にあります。このような現状を踏まえ、将来を展望し、これからもIMICの利点、特徴を生かしつつ、組織の体制や運営/経営を改革し、次の50年に向けて持続可能なIMICを構築し、再出発する時期を迎えています。

そこで、今後10年、20年先を見据えた当財団のあるべき姿、目指すべき方向を議論するため、2019年夏に「IMIC将来構想検討会議」を開催し、当財団の役割・目指す方向、組織体制、人事・給与・労務環境、事業内容・運営方針等を取りまとめ、「IMIC基本方針・将来構想」として明文化しました。 この基本方針に沿って現在、当財団の組織改革を断行しているところです。その基本方針は、
①一般財団法人として営利事業の分野と公益事業の分野を共に有する組織として運営/経営を行う、
②AIを含め、IT技術の導入を積極的に進め、より専門的で精度の高い医学・薬学情報を国内外に提供し得る国内トップの医学情報センターを目指す、
③今後も製薬企業との連携を深めつつ、将来的には大学(病院)や研究機関とも連携して学術分野への事業展開を模索する、
④保有する医学・薬学情報を一般の方々にも解り易く提供し、国民の健康維持・増進に貢献する、ことと致しました。

次の50年に向けて、IMICは皆様から信頼され、常に最先端の医学・薬学情報を正確かつ迅速にお届け出来るように、今後も職員一同“One Team”となって努力していく所存です。世界一の長寿社会を迎えている我が国において、IMICが国民の健康維持・増進に少しでもお役に立てれば幸いです。皆様には、当財団への引き続きのご指導、ご鞭撻の程を宜しくお願い申し上げます。