2004年、The National Youth Tobacco Survey(NYTS)はCDCとともに若者のタバコ製品使用とそれに関連する指標およびタバコに関連するメディアへの曝露とタバコへのアクセスについて調査を行い、2002年以降のデータの変化を分析した。調査に参加した生徒は91の1次サンプリング単位から抽出された288校のうち、267校(93%)に属する31,774名であり、うち27,933名(88%)が調査を完遂した［中学生(6―8年生):14,034名、高校生(9―12年生):13,738名、学年不明:161名］。2004年、タバコ製品の現在使用者(調査前30日以内に使用)は中学生:11.7%、高校生:28.0%であり、いずれも紙巻きタバコが最も多く(それぞれ8.1%、22.3%)、中学生では葉巻、無煙タバコ、キセル、bidis、クレテックと続き、高校生では葉巻、無煙タバコ、キセル、bidis、クレテックの順であった。2002―2004年では、中学生、高校生とも喫煙率は変化なく(それぞれ2002年:11.3%、28.2%、うち紙巻きタバコ9.8%、22.5%)、中学生では男子生徒での紙巻きタバコ、キセルおよびクレテック使用率が減少、アジア系生徒では全て減少、非ラテン系黒人生徒でキセル利用が減少し、ラテン系生徒では葉巻とbidisの利用が有意に増加していた。高校生では非ラテン系黒人生徒で全て減少、ラテン系生徒で葉巻の使用が有意に増加していた。また、テレビや映画で俳優が喫煙する場面を見たと回答した中学生は77.9%(2002年:89.9%)、インターネットでタバコの広告を見た生徒は34.1%(2002年:47.2%)で、70.6%の生徒がタバコ製品を購入する際に年齢を確認する証明書の提示を求められておらず、66.4%の生徒が年齢を理由に販売を拒否されたことはないと回答し、いずれも2002年の調査と有意な変化はなかった。喫煙シーンを見た高校生は2002年:91.3%から2004年:86.5%に減少、インターネットで広告を見た生徒は逆に2002年:33.5%から2004年:39.2%に増加していた。また18歳未満の高校生では、証明書の提示は63.9%が求められておらず、62.1%が販売を拒否されていないと回答し、2002年と有意な変化は見られなかった。中学および高校生のタバコ製品の使用において大幅な減少が見られないため、若年者のタバコ使用を予防する効果的な戦略を実行する必要がある。