アメリカにおける2004年10月3日―2005年1月1日のインフルエンザ活性の概要を紹介し、GlaxoSmithKline (GSK)からのインフルエンザワクチン追加入手に関する情報を提供する。この期間中、アメリカのWHO協力研究室とNational Respiratory and Enteric Virus Surveillance System研究室は気道検体34,497検体についてインフルエンザウイルスの検査を行い、そのうち1,369検体(4.0%)が陽性であった。各週の検査検体陽性率は0.7%―12.1%で、12月25日(最終日)の週に初めて10%を超えた(2001―02、2002―03、2003―04シ―ズンにおける最高陽性率:24.7%―35.2%)。この期間中、インフルエンザウイルスは45州から報告された。10月3日以降同定されたインフルエンザウイルス1,369株中1,128株(82.4%)はインフルエンザA型、241株(17.6%)はインフルエンザB型であった。またA型1,128株のうち406株(36.0%)でサブタイプが判明し、404株(99.5%)はA(H3N2)型、2株(0.5%)はA(H1)型であった。さらに107株について抗原解析を行い、A(H3N2)型の85株全てが2004―05インフルエンザワクチンに推奨されたA/Fujian/411/2002様(H3N2)であった。B型19株はB/Yamagata系であり、2004―05インフルエンザワクチン中のB型株、B/Shanghai/361/2002に類似した特徴を有していた。B型3株はB/Victoria系に属し、B/Hong Kong/330/2001様の特徴を認めた。この期間中、インフルエンザ様疾患(ILI)による週単位の受診率は1.0―3.0%であった。1月1日の週、ILI受診率は今シ―ズン初めて全国的基準値(非インフルエンザ週間中のILI関連受診率の基準値)の2.5%を超えた。10月9日の週以降、16州とNYCからは広範囲あるいは地域的なインフルエンザ活性が報告された。1月1日の週、2州とNYCからは広範囲に及ぶ活性が、12州からは地域的、13州とワシントンDCからは局所的活性が報告された。Cities Mortality Reporting Systemによると、同週の肺炎およびインフルエンザ(P&I)による死亡率は6.7%であり、週の流行閾値(7.9%)以下であった。今シ―ズンのインフルエンザワクチン不足への対応として、Department of Health and Human Services(DHHS)はGSKから2004―05不活性化インフルエンザワクチンを購入した。アメリカではGSKワクチンの使用認可がおりてないため、Investigational New Drug(IND)プロトコ―ル下で投与されると思われる。